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【東京オリンピック・パラリンピック】気になる東京2020年大会のボランティア詳細が発表!日本人のボランティア参加率ってどのくらい?
以前の記事『あなたも「日本代表」になれる!東京オリンピックボランティアに参加してみよう!』でもお伝えしましたが、2020年の東京オリンピック・パラリンピックでは、大会をサポートするボランティアスタッフを募集する予定です。
(前回の記事はこちら:
http://japanese-team.jp/archives/5026
http://japanese-team.jp/archives/5097
http://japanese-team.jp/archives/5132)
そして先日、公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会(組織委員会)と東京都は「東京2020大会に向けたボランティア戦略」を策定し、ボランティアに関する詳しい内容が発表されました!
→https://tokyo2020.jp/jp/news/notice/20161215-01.html
東京2020大会の大会ビジョンは?
オリンピック・パラリンピックは世界200以上の国・地域から選手や関係者が参加するほか、テレビ等を通じてなんと約48億人の人々が観戦するといわれています!
つまり、東京や日本の魅力を世界樹の人々に伝える絶好の機会なのです。そのためには、国民一人一人の協力、その中でも「ボランティア」活動は大会の成功に大きく関わってきます。
この戦略では、東京2020年大会におけるボランティアの募集や研修などの運営のあり方、参加者の視野拡大等についての基本的な考え方を示しています。
今大会の大会ビジョンは、
“スポーツには、世界と未来を変える力がある。
1964年の東京大会は日本を大きく変えた。
2020年の東京大会は、
「すべての人が自己ベストを目指し(全員が自己ベスト)」、
「一人ひとりが互いを認め合い、(多様性と調和)」、
「そして、未来につなげよう(未来への継承)」、
を3つの基本コンセプトとし、史上最もイノベーティブで世界にポジティブな改革をもたらす大会とする。“
参照:https://tokyo2020.jp/jp/get-involved/volunteer/data/volunteer-all_JP.pdf
となっています。
少し長くて、覚えにくいようにも感じました。
他にも、ボランティアの種類、研修方法から過去2大会でのボランティア事例など詳しく載っています。
ボランティアの種類には、
会場内誘導・案内・・・会場内で観客及び大会関係者の誘導、チケットチェック、入場管理のサポート等を行う。
ドーピング検査・・・競技を終えた選手に対してドーピング検査員が検査を実施するためのサポートを行う。
メディア対応サポート・・・会場やプレスセンターなどで大会を取材する日本やその他各国メディアの取材活動をサポートする。
などがあります。
興味のある方はぜひチェックしてみてくださいね!
【番外編】日本人のボランティアに対する意識は?
「東京2020大会に向けたボランティア戦略」の最後には、参考として日本のボランティア事情について書かれており、読み応えのある内容でした。
OECDによると、日本のボランティア活動への参加率は24.7%で、38カ国中14位だそうです。
皆さんはこの数字を高いと思いますか?それとも低いと思いますか?
また、内閣府の調査によると、約60パーセントの人がボランティア活動に関心を持っているものの、実際に活動経験のある人はたったの23%。
半数以上の人が興味はあるのに、そのうちの半分以上が行動に移せていないのは少しもったいない気がします。
では、東京2020大会というと・・・。
東京オリンピック・パラリンピックでのボランティア活動に参加したい人は、全体で22%、都区部では41.5%という結果でした。
この結果は、私が思っていたよりも少し低い数字でした。
オリンピックのボランティアは一生に一度の機会ですし、何よりも私たちがオリンピックに参加できる貴重な機会だからです。
では、なぜ参加したい人が少ないのか?
ですが、このような数字となったのも、キーワードとなってくるのが「時間」。
内閣府が実施した「平成27年度特定非営利活動法人及び市民の社会貢献に関する実態調査」によると、ボランティア活動への参加の妨げとなる要因の中で、「活動に参加する時間がない」というのが大多数を占めていました。
東京2020大会でも、大会ボランティアは10日以上、都市ボランティアでも5日以上の活動が応募条件に含まれる予定です。
会社員や子育てに忙しい主婦層などは、このような時間はなかなか取れないと思います。
結果として、参加できないとあきらめている方も多いのかもしれません。
今後、このような方たちが参加できるようにするためには、ボランティア休暇や有給休暇など、まとまった休みを取りやすくする仕組みを作る必要があると感じました。
国や社会全体で、ボランティア活動に参加しやすくする取り組みを行っていかなければならないですね。
ライター名:Maho Tomita